フリーランスとして働いていると、ふと周りの年収がどれくらいなのか気になる場面があるものです。
年収の中央値は調査により幅がありますが、職種で大きく異なります。
このページでは、フリーランスの年収の中央値と職種別の相場、税金との関係を実例とともにまとめて解説します。


フリーランスの年収の中央値はどれくらいなのか?
まずは、調査によって数字がどれくらい異なるのか、その傾向を確認しましょう。
目に入った数字だけを見て一喜一憂する前に、背景を理解しておくことが大切です。
同じ「フリーランスの年収」という言葉でも、調査元によって印象が大きく変わることがあります。
調査によって中央値の数字は大きく異なる
フリーランス白書の調査では、年収の中央値はおよそ400万円前後という結果が示されています。
この調査は、比較的しっかりと事業を営んでいる層が回答しやすい傾向があります。
一方、内閣官房の調査では、より広い層を対象にしているため、中央値は200万円前後となっています。
フリーランス白書2025の年収分布を具体的に見てみる
フリーランス白書2025(2024年11月調査)の年収分布を見ると、最も多いのは「200万〜400万円未満」で40.9%、次いで「400万〜600万円未満」が22.4%、「200万円未満」が21.6%です。
「年収400万円以上」は全体の47.7%にとどまり、半数以上は400万円未満という点も実態として押さえておきたいポイントです。
また、マイナビの別調査では専業フリーランスの平均年収は528.1万円という結果も出ており、調査によって平均と中央値で見え方が変わる点にも注意しましょう。
同じ「フリーランスの年収」というキーワードでも、調査時期・対象者・集計方法によって数字の印象は大きく変わるため、複数の調査を見比べる視点を持っておくと安心です。
稼働時間によっても数字が変わってくる
フルタイム相当で働く人は回答者全体の半数程度にとどまるという調査結果もあります。
副業的に活動している人も含まれるため、平均や中央値を見る際は前提条件を確認しましょう。
フリーランス白書2025では、月間稼働日数が「20〜25日未満」の人が37.9%で最多、「25日以上」が29.0%、「15〜20日未満」が13.9%となっており、フルタイムに近い働き方をしている人が多数派であることが分かります。
稼働日数が多い層が中心となっている調査結果である点も、年収データを読み解くうえで踏まえておきたいポイントです。
経験年数によっても年収の幅が広がる
独立してすぐの時期は収入が不安定になりやすく、年収の幅も大きくなりがちです。
経験を積み、継続的な取引先が増えるにつれて、収入が安定していく傾向があります。
平均年収と中央値の違いはなぜ重要なのか?
年収を語るとき、平均値と中央値のどちらを見るかで受ける印象が変わります。
ニュースやSNSで見る数字がどちらなのか、意識してみると理解が深まります。
言葉の意味を正しく理解しておくだけでも、データの見方は大きく変わってきます。
一部の高収入層が平均を押し上げやすい
平均年収は、一部の高収入なフリーランスの影響を受けて高く出やすい傾向があります。
実態に近い感覚をつかみたい場合は、中央値のほうが参考になることが多いです。
自分の年収を評価するときは、この違いを踏まえて数字を見比べる意識が大切です。
自分の状況と比較する際は条件をそろえる
職種・稼働時間・経験年数など、条件をそろえたデータと比較することが大切です。
条件が違うデータ同士を比べても、あまり参考にならない場合があります。

職種別の年収相場にはどんな差があるのか?
フリーランスの年収は、職種によってかなり大きな差があります。
代表的な職種の傾向を知っておくと、今後のキャリア選択の参考にもなります。
自分の職種が全体のどのあたりに位置するか、確認してみましょう。
ITエンジニア・開発系は比較的高水準
ITエンジニアや開発系のフリーランスは、平均年収がおよそ600万円前後という調査結果があります。
最も多い回答帯は1,000万〜1,500万円というデータもあり、上位層の存在感が特に大きい分野です。
専門性の高さや案件単価の高さが、収入水準に反映されやすい分野です。
別の調査では、フリーランスエンジニアの平均月単価はおよそ80万円(年収換算で960万円前後)という結果もあり、常駐型の高単価案件が多い層ではさらに高い水準になることもあります。
ライター・デザイナー系は幅が広い
ライターやデザイナーなどのクリエイティブ職は、実績や専門性によって収入の幅がかなり大きくなります。
ポートフォリオを充実させることが、案件の質や単価に直結しやすい職種です。
単価交渉や継続案件の獲得が、収入を左右する重要なポイントになります。
- ITエンジニア・開発系:平均年収600万円前後
- ライター・デザイナー系:実績次第で幅が大きい
- 士業・コンサル系:専門性が高く単価も高め
士業・コンサル系は専門性が単価に直結する
税理士やコンサルタントなど、専門資格や高度な知識を要する職種は、単価が高めに設定されやすい傾向があります。
一方で、専門性を維持するための学習や資格更新には時間とコストがかかる点も考慮しておきましょう。
フリーランスの手取りはどれくらい減るのか?
年収がそのまま手元に残るわけではないという点も、あらかじめ押さえておきましょう。
額面と手取りの差を意識しておくと、資金計画も立てやすくなります。
思ったより手取りが少なかった、と驚かないためにも確認しておきたいポイントです。
税金と社会保険料で一定割合が引かれる
所得税・住民税・個人事業税・消費税に加え、国民健康保険料や国民年金保険料も日々負担します。
それぞれ納付先や時期が異なるため、まとめて把握しておくと管理がしやすくなります。
会社員時代の社会保険料は会社と折半でしたが、フリーランスの場合は全額自己負担になります。
経費や控除の使い方で手取りは変わる
同じ売上の金額でも、経費や控除の使い方次第で最終的な手取り額は変わってきます。
節税の具体的な工夫については、節税のコツについての記事で詳しく解説しています。
手取り換算の目安を持っておくと計画が立てやすい
年収から税金や社会保険料を差し引くと、手取りは額面のおおむね7〜8割程度になることが多いようです。
あくまで目安ですが、資金計画を立てる際の参考にしてみてください。
例えば年収(売上から経費を引いた所得)400万円の場合、所得税・住民税・個人事業税・国民健康保険料・国民年金保険料などを合計すると、手取りはおよそ300万〜320万円程度(額面の75〜80%程度)が目安になります。
控除の活用状況や扶養家族の有無によって変動するため、あくまで大まかな目安として捉えてください。
青色申告特別控除や小規模企業共済などを活用すれば、この目安よりも手取り割合を高められる余地があります。
年収に応じてかかる税金の種類は何か?
年収が増えるほど、負担する税金の割合も少しずつ変わってきます。
どのような仕組みで税金がかかるのか、順番に見ていきましょう。
仕組みを知っておくと、将来の資金計画も立てやすくなります。
所得税は累進課税で税率が上がっていく
所得税は、所得が増えるほど段階的に税率が上がっていく累進課税の仕組みです。
年収が2倍になっても、手取りが単純に2倍にはならない点は覚えておきましょう。
年収が上がるほど、手取りの伸び方が緩やかになっていく点を理解しておきましょう。
一定の所得以下なら非課税になることもある
所得が一定額以下であれば、所得税や住民税がそれぞれ非課税になる場合もあります。
非課税条件の詳しい内容は、税金の非課税条件についての記事もあわせてご覧ください。

年収を上げるための工夫にはどんなものがあるか?
相場を知ったうえで、これから収入を伸ばすための工夫も考えていきましょう。
大きな変化でなくても、日々の積み重ねが着実な収入アップにつながります。
すぐに実践できる工夫も多いので、できるところから取り入れてみてください。
単価交渉と取引先の分散を意識する
実績が積み上がってきたら、単価の見直しを一度きちんと交渉することも検討しましょう。
相場を根拠に伝えることで、交渉が納得感のあるものになりやすくなります。
交渉のタイミングとしては、案件を無事に納品した直後が比較的話しやすいといわれています。
スキルアップで専門性を高める
専門性の高いスキルを身につけることで、案件の単価そのものを上げやすくなります。
需要が高まっている分野のスキルを選べば、より効果を実感しやすくなります。
正直なところ、目先の案件をこなすだけで手一杯になりがちですが、学習時間の確保も大切です。
実績や評判を積み重ねて紹介につなげる
丁寧な仕事を積み重ねていくと、既存の取引先から新しい案件を紹介してもらえることが増えます。
広告費をかけずに新しい仕事につながっていく点も、紹介ならではの大きなメリットです。
紹介による案件は、単価交渉もしやすく、より安定した収入源になりやすい傾向があります。
年齢や地域によって年収に違いはあるのか?
年収は、職種だけでなく年齢や地域によっても大きく傾向が変わります。
自分の状況を客観的に見つめ直すきっかけにもなるはずです。
自分の状況と照らし合わせながら、参考にしてみてください。
経験を積むほど年収が上がる傾向がある
若い世代よりも、経験年数を重ねた40代・50代のフリーランスの方が、年収が高くなる傾向が明確に見られます。
会社員時代のキャリアを土台に独立した人が多いことも、要因の一つと考えられます。
人脈や実績の積み重ねが、案件獲得や単価交渉に有利に働くためと考えられます。
都市部の方が案件単価は高めになりやすい
大都市圏は案件数が多く、単価も比較的高めに設定されやすい傾向があります。
対面での打ち合わせが求められる案件も、都市部に集中しやすい傾向があります。
一方で、リモートワークの普及により、地方在住でも都市部の案件を受けやすくなってきています。
年収を安定させるための備えはあるか?
収入が変動しやすいフリーランスだからこそ、備えの視点も持っておきましょう。
収入面の不安を減らせれば、本業により集中しやすくなります。
収入を伸ばす工夫とあわせて、リスクへの備えも忘れずに考えておきたいところです。
収入が少ない時期に備えた貯蓄を意識する
案件が途切れる時期に備えて、あらかじめ生活費の数か月分を目安に貯蓄しておくと安心です。
目安として、3〜6か月分の生活費を確保しておくと落ち着いて次の案件を探せます。
収入が多い月に使い切らず、少しずつ積み立てておく習慣が役立ちます。
保険や共済でリスクに備える方法もある
病気やケガで働けなくなった場合に備え、就業不能保険や共済への加入を検討する方法もあります。
会社員のような傷病手当がない分、こうした備えの重要性は高いといえます。
公的な保障が手薄な部分を、民間の制度で補うという考え方です。
- 生活費数か月分の貯蓄を目安にする
- 就業不能保険・共済でリスクに備える
まとめ:フリーランスの年収の中央値は?職種別の平均年収と税金について
フリーランスの年収の中央値は、調査によって200万円台から400万円前後まで幅があります。
どちらか一つの数字だけを鵜呑みにせず、対象条件を確認したうえで参考にしましょう。
職種によっても水準は大きく異なるため、条件をそろえたデータで自分の今の立ち位置を確認しましょう。
| ポイント | 内容 |
|---|---|
| 年収中央値 | 調査により200万円台〜400万円前後と幅がある点に十分注意 |
| 職種差 | ITエンジニアは高水準、他の職種は実績次第で大きく変わる |
相場を参考にしながら、単価交渉やスキルアップで着実に収入を伸ばしていきましょう。
年齢や地域によっても傾向が異なるため、自分の状況に合わせた見通しを持つことも大切です。
年収が変動しやすい働き方だからこそ、貯蓄や保険での備えも並行して考えておくと安心です。
SNSなどで見かける華やかな数字に、必要以上に不安を感じる必要はありません。
まずは自分に合った備え・サービスを確認してみることから始めてみてください。
出典・参照元
- ITプロパートナーズ「フリーランスの年収は?職種別の年収相場」
- Workship MAGAZINE「フリーランスは会社員より稼げるは本当か」
- フリーランス協会「フリーランス白書2025」
- マイナビ「フリーランスの意識・就業実態調査2025年版」
- Findy「フリーランスエンジニアの平均月単価調査2026年」
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